[SA] サポータビリティ監査(Supportability Audit)

ロジスティックスの調査・分析

 TFD社の分析手法「サポータビリティ監査(SA)」は、欧米各国の様々な装備品の維持・整備実績を踏まえた科学的な経済性分析によるデジタルモデルの作成からスタートし、様々な条件で変化する後方業務支援能力(保守性)をシステマティックにシミュレーションすることで評価・分析するものです。明瞭な根拠性と説得性を備えた評価結果は、装備品等の修理・補給業務の予算計画の為の経済分析モデルとして、また経費節減案を迅速に評価し、改善案の立案に必要となる、ロジステック・サポート・アナリシス・レコード(LSAR)を情報源とし、定常業務システムの一部に組み込んで継続的にご活用いただけるものです。

マスモデルによるサポータビリティ監査(SA)の概要

 マスモデルで作成するデジタルツインは、装備品やシステム等の部品を、修理・交換しながら、システムの寿命を最大化させつつ、費用対効果の高い後方支援態勢を立案、評価するものです。このモデルは、米国のSherbrooke博士らが、1980年代以降、進化させてきた、VARI metric理論を活用し、構築していきます。TFD社は、この分析アプローチをさらに向上させ、サポート態勢の変化、システムの配備時期(時間軸)等を考慮にいれたうえで、可動率向上を目指すための分析機能をさらに進化させてきました。
 特徴としては、対象システムを装置や部品の階層構造(EBS)として定義した上で、それぞれの使用状態に応じた故障や交換時期の予測結果を積算し、システム全体としての可動・非可動状態を推定します。昨今のICT技術やコンピュータ能力を駆使し、膨大な数の部品を個別に状態把握させ、デジタルツインに、改善案による条件をインプットし、シミュレートし、立案される後方支援業務態勢モデルのサポータビリティを分析、比較評価します。
 また、部品等のMTBF特性にとどまらず、部品調達契約の制約、予算の制限、支援機材など諸々のサポート条件の過不足など、想定できるすべての後方支援業務活動を数値的にシミュレートする経済分析モデルです。

 その際、分析モデル構築の成否は、モデルパラメータの設定や現実のデータ精度によっても大きく左右されます。同様の諸外国の装備品や航空機などの後方支援業務をマスモデル化した経験の深いTFD社の分析に関わるノウハウを活用し、調査評価・検討が行えます。実際に集めることができる実績データの「質」に左右されないように、データクレンジング作業(信頼性の高い推定データの作成を含む)を施し、構築モデルの精密さやデータの精度に応じた現実的かつ臨機応変な分析を実施できます。

 以下のビデオは、2019年に行ったTFDE社長アラン氏のSAに関する講演です。

2019.11.21 TFDE Supportability Audit by Allan Goody at グランドヒル市ヶ谷

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